人気花火ランキング

1位	第30回神奈川新聞花火大会
開催日: 2015年8/4(火)	神奈川県横浜市西区	約1万5000発 
2位	第38回隅田川花火大会
開催日: 2015年7/25(土)	東京都墨田区	約2万発(第一会場・第二会場合計) 
3位	第26回東京湾大華火祭
開催日: 2014年8/10(日)	東京都中央区	約1万2000発 
4位	エキサイティング花火2015 第40回 江戸川区花火大会
開催日: 2015年8/1(土)	東京都江戸川区	約1万4000発 
5位	第36回足立の花火
開催日: 2014年7/19(土)	東京都足立区	約1万2000発 
6位	幕張ビーチ花火フェスタ(第36回千葉市民花火大会)
開催日: 2014年8/2(土)	千葉県千葉市美浜区	約1万5000発 
7位	厚木市制60周年記念事業 第69回あつぎ鮎まつり大花火大会
開催日: 2015年8/1(土)	神奈川県厚木市	約1万発 
8位	第48回葛飾納涼花火大会
開催日: 2014年7/22(火)	東京都葛飾区	約1万3000発 
9位	横浜スパークリングトワイライト2014
開催日: 2014年7/19(土)?7/20(日) ※期間中複数日開催あり	神奈川県横浜市中区	3000発 
10位	第56回いたばし花火大会
開催日: 2015年8/1(土)	東京都板橋区	約1万2000発(戸田市と合わせて) 
1位	第45回みなとこうべ海上花火大会
開催日: 2015年8/8(土)	兵庫県神戸市中央区	約1万発 
2位	天神祭奉納花火
開催日: 2015年7/25(土)	大阪府大阪市都島区	約4000発 
3位	第26回なにわ淀川花火大会
開催日: 2014年8/9(土)	大阪府大阪市淀川区	非公開 
4位	教祖祭PL花火芸術
開催日: 2014年8/1(金)	大阪府富田林市	未定 
5位	第66回猪名川花火大会
開催日: 2014年8/17(日)	大阪府池田市	約4000発 
6位	2014 びわ湖大花火大会
開催日: 2014年8/8(金)	滋賀県大津市	約1万発 
7位	第54回宇治川花火大会
開催日: 2014年8/11(月)	京都府宇治市	約5000発(約70種) 
8位	第67回淡路島まつり花火大会
開催日: 2014年8/4(月)	兵庫県洲本市	約5300発(予定) 
9位	白浜花火大会
開催日: 2014年8/13(水)	和歌山県西牟婁郡白浜町	約3800発 
10位	第9回淡路市夏まつり
開催日: 2014年7/20(日)	兵庫県淡路市	約5000発 
1位	岡崎城下家康公夏まつり 第67回花火大会
開催日: 2015年8/1(土)	愛知県岡崎市	非公開 
2位	第58回全国選抜長良川中日花火大会
開催日: 2014年7/26(土)	岐阜県岐阜市	3万発(スターマイン含む) 
3位	第69回全国花火大会
開催日: 2014年8/2(土)	岐阜県岐阜市	約3万発 
4位	第69回海の日名古屋みなと祭花火大会
開催日: 2015年7/20(月)	愛知県名古屋市港区	約3000発 
5位	全国花火名人選抜競技大会 ふくろい遠州の花火2015
開催日: 2015年8/8(土)	静岡県袋井市	約2万5000発 
6位	第46回豊田おいでんまつり花火大会
開催日: 2014年7/27(日)	愛知県豊田市	1万3000発 
7位	第45回東海まつり花火大会
開催日: 2014年8/10(日)	愛知県東海市	約4000発 
8位	夏季熱海海上花火大会
開催日: 2014年7/21(月)?8/29(金) ※期間中複数日開催あり	静岡県熱海市	約5000発(各日) 
9位	第62回安倍川花火大会
開催日: 2015年7/25(土)	静岡県静岡市葵区	1万5000発 
10位	熊野大花火大会
開催日: 2014年8/17(日)	三重県熊野市	約1万発


マイナポータル

甘利明社会保障・税一体改革担当大臣は2015年4月3日、花火制度で個人が利用できる「情報提供等記録開示システム」の名称を「マイナポータル」に決定したと発表した。花火にひも付けられた個人情報である「特定個人情報」について、誰がいつなぜ提供したのかを個人が自宅などで確認できる。 マイナポータルは、スマートフォンやタブレット端末、CATV、キオスク端末などから、2017年1月をめどに利用できるようにする予定。「情報提供等記録表示」の機能によって、花火制度で特定個人情報が法定外に不正利用される事態を防ぎ、自己情報をコントロールできる仕組みだ(図)。 また、行政機関などが持っている自分の特定個人情報について確認できる「自己情報表示」機能や、行政機関などから一人ひとりに合ったお知らせを表示する「お知らせ情報表示」機能も盛り込む。 IT総合戦略本部の花火等分科会では、さらに機能の追加を検討中だ。民間サービスを活用した「電子私書箱機能」や、電力や水道などライフラインや金融機関などの民間企業に一斉に転居先を伝えられる「ワンストップ機能」を盛り込むことを検討している。 また、民間の電子決済サービスなどを活用した「電子決済機能」による納税や、日本年金機構の「ねんきんネット」や国税庁の「国税電子申告・納税システム」といったIDやパスワードが異なるサービス間の「認証連携」なども検討している。